[转帖]次贷风波后世界股市恐怖指数增大

先看日文的报道：

米国のサブプライム（高金利型）住宅ローンショックに揺れる内外の株式市場で、「恐怖指数」と呼ばれる指標が注目を集めている。投資家の不安心理を示すもので、先物商品の取引で知られる米シカゴ・オプション取引所（ＣＢＯＥ）が算出している。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の緊急公定歩合引き下げで、株価はひとまず落ち着きを取り戻しているが、恐怖指数は高止まりしたまま。市場関係者は「いつ連鎖的な株安が再燃してもおかしくない」（大手証券）と戦々恐々としている。

　恐怖指数の正式名称は「ボラティリティ・インデックス（ＶＩＸ指数）」。日経平均株価と同じ、ニューヨーク株式市場の「Ｓ＆Ｐ５００種株価指数」を売買するオプション取引の動きを元に算出する。

　オプション取引の動向から株価の変動性（ボラティリティー）を推測する仕組みで、将来の相場が大きく変動するとの見通しが強まると、数値も大きくなる。

　例えば、１カ月で５００円から５５０円に株価が上昇した２つの銘柄があったとする。上昇率は１０％と同じでも、一方が１０円前後の上げ下げを繰り返したのに対し、もう一方は１００円前後の乱高下となっていた場合、値動きが激しいほど変動性は高まり、それだけ、投資リスクが高いことを意味する。

　恐怖指数も、相場が過熱し株価の上昇見通しが強まった場合も数値が上昇するが、先行き不安が高まった際に顕著に上昇することから、下落局面で注目され、「恐怖指数」と呼ばれるようになったという。

　恐怖指数は、米国株が急落した１６日に一時２００２年１０月以来５年ぶりの高水準となる３７・５まで急上昇し、終値ベースでも３０・８３となった。

　通常、株価が安定しているときには、１０程度で推移している。３０を超えたのは、米国によるイラク進攻（０３年３月）、米国の企業会計不信（０２年７～９月）、米中枢同時テロ（０１年９月）などの例がある。

　２０日には、米公定歩合の引き下げを好感し、恐怖指数も２６・３３まで低下した。ただ、２月末の中国発の世界同時株安の際に一時的に記録した２０を大きく上回ったままで、サブプライム問題が終息に向かっているとはいえないのが実情だ。

　国内の市場関係者も「投資リスクを感じる投資家が増えていることの証左」（日興コーディアル証券）と、恐怖指数の動向を注視している。

　サブプライム問題の背景には、小口に証券化された住宅ローン債権がさまざまな金融商品に組み込まれており、「最大１０００億ドルといわれる損失がどこにひそんでいるのかわからない」という投資家の疑心暗鬼がある。恐怖指数の高止まりは、こうした投資家心理を反映している。

　これまで世界的なカネ余りでジャブジャブと株式市場などにあふれ出したマネーが、リスクに過剰に敏感になっていることも、高止まりの一因となっているようだ。

　それだけに、新たに損失を抱えた金融機関が判明するなど、「ちょっとした弾みで再びサブプライム爆弾が炸裂し、連鎖的な混乱に発展する危険性が依然として続いている」（市場関係者）といえそうだ。（佐藤克史）